主要研究一覧

平成30年10月30日更新

研究者氏名	職位	職域・学位	研究テーマ	概略	協力内容
木村恵美子	学科長、教授	看護師・看護学博士	リンパ浮腫の発症と予防に関する研究	主にがんの手術をされた方に起こる続発性リンパ浮腫を対象に、日常生活の予防と悪化予防、排液効果のケアの効果に関する研究をしている。	リンパ浮腫の発症機序、ケア方法
上泉和子	学長、教授	看護師・修士（看護学）	看護ケアの質評価と改善	病院の看護ケアの質を評価する「Web版看護QIシステム」を運用中。　このシステムを用いて評価した施設には、集計分析後リコメンデーションを送付するとともに、求めに応じ改善へのコンサルテーション活動を行っている。　また、本システムによって集積されたデータに基づき、我が国の看護ケアの質に関する分析と成果を公開している。	看護ケアの質の評価、看護職の人材育成（新人教育、管理者育成等）
角濱春美	健康科学部長、教授	看護師・看護学博士	睡眠を促進するケアについて	高齢者や脳卒中リハビリテーション中の患者の睡眠を測定し、睡眠や日中の眠気と、眠れない要因やリハビリの進捗度との関係について探究している。　大学生の大学地選択理由について調査し、その結果から地域定着の方策を検討している。主に八戸地域の病院間連携について、臨床とつながりながら円滑な連携の方策を模索している。	睡眠と健康、疾病の回復と睡眠、睡眠を促すケア、若者の地域定着、地域医療の連携など
鳴井ひろみ	学生部長、教授	看護師・看護学博士	外来がん化学療法を受ける患者を支援するための外来チーム医療システムの構築	患者ががん治療を受けながら療養生活上の様々な問題を自ら解決し、住み慣れた場で安心して自分らしい生活を送ることができるための研究を行っています。グループ介入による援助プログラムの開発や外来チーム医療システムの構築、さらに現在は、がん治療を受ける患者・家族の療養生活を地域で支える連携システムモデルの構築に関する研究をすすめています。	がん患者・家族に対する支援・サポートグループ・外来がん化学療法　・治療の選択
鄭佳紅	研修科長、教授	看護師・修士（経営学）	看護の質について／看護組織のマネジメントについて	医療現場において，看護職は就業者の約半数を占める。よって，看護組織および看護サービスのマネジメントは，提供される医療サービスの質に大きな影響を与える。　webを用いた看護ケアの質評価・改善システムの運営に関わり，病棟単位の看護ケアの質に関するデータ分析に取り組んでいる。また，現職看護管理者等の継続教育にも従事している。	医療・看護制度，組織マネジメント，看護の質評価
大村倫子	教授	看護師、助産師・人間健康科学修士	看護教育制度に関する研究・助産師の歴史・助産学教育に関する研究	医学書・看護関係の古書を現代語訳にすること（出版）に取り組んでいる。　日本の助産師の歴史に関する研究として、昭和に活躍した助産師から、母子の健康の現状・助産師の活動について聞き取り調査、助産師の活動の歴史を残すことの取り組み	看護助産基礎教育、看護制度・看護教育制度・看護教育課程について。看護助産に関する地域の歴史に関すること。女性（母子）の健康教育や性教育や小中高校生への命の教育。
古川照美	教授	保健師・医学(博士)	親子の生活習慣病予防について	子どもの頃の生活習慣が、その後の生活習慣病発症にどのように影響しているか、また、大人の生活習慣はどうかなど、生活習慣病の予防策について、地域の方々のご協力を得ながら、政策的な方略を含め検討しています。乳幼児期から学校保健、さらには壮年期者の健康づくりと地域づくりに寄与できる研究に取り組んでいます。	生活習慣病予防に関する講演保健指導相談関連した調査・分析・評価など
反町吉秀	教授	医師・医学博士	社会的包摂とセーフティプロモーション	生活困窮、障害、依存症、暴力や災害、人種・性的少数者等により生きづらさを抱えた人たちがいます。このような人も含めて「誰も置き去りにせず」、社会の中で人権が守られて生活できること、これが社会的包摂です。一方、セーフティプロモーションとは、暴力・事故・自殺を予防したり、災害による被害を軽減したりするための安全・安心な社会を創造する（地域づくりを含む）活動のことです。当研究室では、社会的包摂とセーフティプロモーションに関するフィールド研究を行っています。	左記テーマに対する講演をお引き受けしています。
福岡裕美子	教授	看護師・博士（学術）	認知症高齢者のアクティビティケア／介護予防とその効果／高齢の親と就労していない同居子が抱える問題	就労していない中高年化した同居子を抱える高齢の親の主な心配事に関する調査を実施している。今後は介護離職の実態についても研究していきたい。／介護予防活動とその評価について。	高齢者の特徴や高齢者疑似体験の実施、介護予防活動の企画・実施・評価について、認知症高齢者のアクティビティケアに関する企画・実施・評価について
細川満子	教授	看護師・保健学博士	在宅看護の質向上に向けた看護過程のあり方について、訪問看護におけるリハビリテーション認識と活動について	在宅看護では生活の中に医療を根付かせることが重要である。訪問看護師は実践の場でどのように看護を展開しているのか明らかにし、地域包括ケアへの推進に向けて、質の高い看護が提供することを目指し看護の展開方法について検討している。	訪問看護の看護過程について慢性疾患や難病、認知症を有する在宅療養者へのケアについて地域包括ケアにおける医療と介護の連携について
山田　真司	教授	工学博士，工学修士	生活習慣病に関する疫学的研究	生活習慣病のリスクファクターとなる生活習慣は何かを特定健診データを用いて研究している。	統計学に関する事，生活習慣病に関する疫学的研究，疫学調査
川内規会	国際科長、教授	コミュニケーション研究・博士（学術）	医療通訳の現状と課題	医療現場における言語上のコミュニケーションを研究している。特に、同一の言語を介さない外国人と医療者のコミュニケーション不安の問題、および即座に支援が必要な時のための医療通訳養成の意義と現状の通訳の課題などを研究している。	対人コミュニケーション（現代社会のコミュニケーション傾向、異世代間コミュニケーション）、医療者に必要なコミュニケーション、医療通訳に関する事など。
大西基喜	特任教授	医師・医学博士	ヘルスプロモーションとしての地域診断	健康や疾病に関連する各種指標について、地域診断の視点から疫学的に研究する。それによって、主として青森県・県内各地域のヘルスプロモーションへの寄与、またヘルスリテラシー向上への寄与を目指している。	ヘルスプロモーション、保健・医療全般に関する講演・執筆
佐藤愛	准教授	助産師・健康科学博士	思春期ピア・カウンセリングがピア・カウンセラー及び受講者の親性準備性に与える影響	思春期ピア・カウンセリング活動の効果の検証に焦点を当て、実際に活動を行うピア・カウンセラーやピア・エデュケーション受講者の親性準備性に与える影響について研究している。	産婦の心理、思春期の性教育、女性の健康
清水健史	准教授	看護師・健康科学博士	患者-看護師間の効果的なコミュニュケーションについて	援助現場での援助的なコミュニュケーションとは何かについて検討している。県内の施設でデータを取得中である。	精神科看護領域における事例検討。ストレスマネジメントについて。
谷川涼子	准教授	看護師・博士（医学）	子どもの生活習慣・健康について	子どもの生活習慣は家族など周りの環境が関係していることから、家族を含めた生活習慣が子どもの身体などに及ぼす影響について研究しています。	生活習慣病予防、障がいのある子どもの看護や家族支援に関すること
千葉敦子	准教授	看護士、保健師・健康科学博士	健康教育の波及効果について	健康教育や保健指導等の保健事業に参加してこない人々に対する健康増進対策のために、人から人への「波及効果」に着目し、生活習慣病予防の保健指導波及プログラムを開発し、企業等で実践している。	健康教育、生活習慣病予防、介護予防、産業保健（働く人の健康支援）に関すること
福井幸子	准教授	看護師・看護学博士	訪問看護における感染予防感染症患者の人権を守るための看護師の倫理的行動	訪問看護における感染予防の研究を進めており，平成28年度には針刺し予防として開発した携帯用医療廃棄物容器が特許を取得した。現在，さらに安全性を追求し開発中である。　差別や偏見を受けやすい感染症患者の人権を守り，倫理的ジレンマに悩む看護師が専門職として質の高い看護を実践できるよう，指針となる倫理的行動についての研究を進めている。	在宅ケアにおける感染予防
藤本真記子	准教授	看護師・看護学修士	学生の自己学習を進めるための支援	看護技術習得には、授業で知識と動作を結合させた後、何回も繰り返すことにより、正確な動作が得られるとされており、各自の練習が重要になります。　しかし、誤った方法を繰り返していては、せっかくの練習も無駄になってしまいかねません。　そこで、授業担当教員で学生がいつでも自由に確認できるよう、本学独自の視聴覚教材を作成し、その効果を確かめる調査を行なっています。	教育方法（指導案の作成など）、看護基礎教育、技術教育
村上眞須美	准教授	看護師・健康科学博士	看護職の仕事と生活の調和（ＷＬＢ）に関する研究	仕事と生活の調和を図り働き続けることは、キャリアの継続、人材確保において重要な課題である。そこで、仕事と生活の調和の実現度を客観的に測定できる尺度を開発した。この尺度は、病院だけでなく、様々な職場で働く看護職に活用できる。現在は、ＷＬＢ実現にむけたマネジメントのあり方をテーマに研究を行っている。	セミナー講師、看護職のＷＬＢ実態調査・取り組みの支援等
大崎瑞恵	講師	看護師・看護学修士	専門職連携実践による退院支援について	疾患や障害を持ちながらも、住み慣れた地域で安心して療養生活を送ることができるようにするためには、退院支援において単にサービスを調整するだけではなく、病院内の多職種からなるチームによる生活の場に戻るための支援が重要である。患者・家族のQOLを重視した質の高い退院支援を実現するためのチームアプローチの在り方について、調査・検討を行っている。	退院支援や多職種連携に関すること
長内志津子	講師	看護修士	皮膚を通した援助・スキンケア、がんサバイバーへの支援	小児から高齢者、各世代に生じやすい皮膚障害へのケアについて検討している。皮膚を観察することで内臓疾患をアセスメントするデルマドロームに着目し、体調変化の早期発見や皮膚を通した心身への援助を実践している。	皮膚の特徴に合わせたスキンケア、がんサバイバーへの支援
倉内静香	講師	保健師・医学博士	生活習慣病予防について	子どもや市町村が対象とする地域住民、就業している方々を対象に生活習慣病の原因である生活習慣に関する調査や健康診査後の健康啓発の効果的な方法について検討しています。	生活習慣病予防に関すること。
小池祥太郎	講師	看護師保健師・博士（看護学）	輸液実施部位の中枢側から正確な採血データを得るための実証研究	輸液を実施している側の上肢は、輸液が採血データに影響を与えるという理由から、採血部位として不適切であるとされていました。しかし、輸液をしている腕から採血できるようになれば、採血部位選択の幅は広がります。　そこで、輸液をしている上肢からも、患者の生体機能を正確に表した血液データが得られる採血部位を研究しています。	看護学における実験的手法、看護技術全般に関すること、採血や輸液療法に関すること
田中栄利子	講師	看護師・看護学修士	小児の入院に伴う家族の付き添いに対する考えに影響を与える要因について	小児の入院に伴う家族の付き添いについて、看護教育課程においてどのように教授しているか、教授法により家族の付き添いに対する捉え方は異なるのか検討する。　看護系大学を対象に小児看護における家族の付き添いの教授法についてデータ収集していく。	小児（科）病棟の入院環境、小児の入院に伴う家族の付き添い
本間ともみ	講師	看護師・看護学修士	外来がん化学療法を受ける患者を支援するための外来チーム医療システムの構築	外来がん化学療法を受ける患者が，自分らしく療養生活を送れるよう医療者及び患者間と連携・協働し，療養生活の調整ができるための対処能力を身につけることができるための外来チーム医療システムを作成している。　作成した外来チーム医療システムを患者に適用し，患者のQOLを評価する予定である。	手術を受けるがん患者への支援
伊藤耕嗣	助教	看護師・保健師・修士（看護学）	子どもの肥満に関する親の影響について	子どもの生活習慣は、親の影響が大きいことが明らになっており、様々な要因について検討されている。私は生活習慣が反映されやすい肥満、とりわけ子どもの肥満を通し、親の考え方や関わり方の違いが、子どもの生活習慣に与える影響についてデータ分析に取り組んでいる。　今後は青森県の地域に合った保健指導などを検討していきたいと考えている。	親子の生活習慣に関する調査など
小林昭子	助教	看護師	看護師の疲労の実態と疲労改善ケアへのニーズについて	看護師の疲労改善のためのセルフケアマネジメントの構築を目指し研究を進めている。　現在、A病院に勤務する看護師の疲労の実態と、疲労改善のためのセルフケアのニーズについて調査している。	疲労改善のためのセルフケアについて
佐藤しのぶ	助教	看護師・看護学修士	がん終末期看護で見取りを経験した看護師のキャリア発達に影響する体験	終末期の見取りが続く中でバーンアウトする看護師がいる反面、体験・経験を積み重ねながら専門領域として緩和ケアに関わることを選択する看護師がいることに目を向け、目的の達成を支える力や、考え方について明らかにし、看護師の育成を考える研究。	がん終末期看護・家族支援、緩和ケア病棟に関すること、キャリア発達、キャリアアンカーなど
千葉武揚	助教	看護師・看護学修士	救命救急センターに所属する看護師の役割について	救命救急センターには昼夜を問わず、緊急度や重症度が多彩な患者が同時複数的に受診する場合も多い。また、院内のみならず院外の他職種とも連携をし、患者の救命のため救急看護の専門性を発揮している。その専門性について明らかにすることを目的とし、研究を行っている。	・一次救命処置（心肺蘇生法）や応急処置に関すること・救急看護、災害看護(DMAT活動を含む)に関すること
手塚祐美子	助教	看護師・看護学修士	精神障害者を対象としたリハビリテーションについて精神科に勤務する看護師に関する研究	入院中および地域に住む精神障害者を対象としたリハビリテーションについて、主に、認知行動療法（Social Skills Training：SST）等について調査している。精神科に勤務する看護師については、精神看護学実習を受け入れた施設や指導者を対象とした調査を行っている。	精神障害者を対象としたSST、精神科に勤務する看護師について。
伝法谷明子	助教	看護師・看護学修士	養育期にある乳がん患者と配偶者のレジリエンスに影響する要因に関する研究	養育期にある乳がん患者と配偶者のレジリエンス（深刻な危機を経験しつつもそこから回復へ向かうための基盤となる力）に影響する要因を明らかにし、レジリエンスを支えるための看護援助について研究しています。	がん患者に対する支援
沼田祐子	助教	看護師・看護学修士	学生カンファレンス、看護学生のグループ学習について	グループ学習・カンファレンスの充実度と学生の社会性やグループダイナミクスとの関連について明らかにすることを目的とし、教員が考える深みのある話し合いとは何か、学生が考える充実した話し合いとは何かを検討している段階である。	看護技術・看護過程に関すること
山本明子	助教	看護師・看護学修士	へき地でのＩＣＴを活用した介護者支援及び訪問看護提供方法への検討	近年ＩＣＴによる遠隔医療は進化を続けており、へき地への活用も期待されている。物理的課題などから訪問看護利用が困難な療養者や介護者に対し、ＩＣＴを活用した介護者支援及び、訪問看護提供方法の検討について研究している。	へき地での訪問看護、へき地での在宅療養者及び介護者支援

理学療法学科

研究者氏名	職位	職域・学位	研究テーマ	概略	協力内容
神成一哉	教授	医師（神経内科，内科）・医学博士	パーキンソン病患者の転びやすさに関する研究	パーキンソン病患者はなぜ転びやすいのかを筋電図などを使って調べています。また転びやすさの程度を数値で表す方法の開発を進めています。	脳神経系の仕組み，脳に作用する物質，脳神経系の病気，特にパーキンソン病について。
鈴木孝夫	副学長、附属図書館長、教授	医学博士	骨粗鬆症に対する運動療法について	女性における骨量や骨密度低下に対する運動療法の効果を明らかにするために検討している（予防医学を含む）。現在、骨代謝を中心とする基礎実験を含む臨床データを取得中であり、今後、日本骨代謝学会などで研究の成果を発表予定である。	心臓の奇形に関する発生学、比較解剖学（ヒトと他の動物との形態学的相違）、運動に伴う生体反応
岩月宏泰	教授	理学療法士・博士（医学）	セラピスト職場におけるマネジメント	セラピスト職場における管理者の役割とリーダーシップ，医療サービスの質の管理と医療事故対策などについて研究している。	腰痛予防のための運動療法，医療事故対策，組織ストレスの管理と対処
尾﨑勇	教授	医師・医学博士	呼吸が感覚系など脳機能に及ぼす影響について	痛み刺激に対する知覚や交感神経活動･脳の反応が，息を吸うときよりも吐くときに軽減することを生理学的実験で実証した。深呼吸をすると手を動かす運動野の活動が潜在的に高まることも実証した。このように呼吸が脳活動の活性化に大きな影響を及ぼすことから，深呼吸や運動が健康に良く，認知症を予防できることの背景を調査する研究を進めている。	前頭葉のはたらき，認知症予防と食事･運動，農薬と神経疾患など
佐藤秀一	教授	理学療法士・環境科学修士	人の動作を支援する生活・福祉用具の開発	生体力学の観点から、３次元動作解析システムを用いた運動解析に感性評価をマッチングさせて、人の動きに適合し、高齢者や障がい者の動作能力を最大限に引き出すことをコンセプトとした生活・福祉用具を開発する。	人の運動解析とリハビリテーション
渡部一郎	教授	医師・医学博士	機能障害と回復に対する運動・物理療法の生理効果	脳卒中、リウマチ、脳性麻痺、糖尿病などの障害の病態生理を、免疫生理や自律神経機能、サーモグラフィなどで明らかとし、治療や有酸素運動・温熱物理療法の際の末梢循環改善作用や疼痛閾値の変化を研究する。	リウマチ、糖尿病、脳卒中による障害、機能回復に対するリハビリテーション治療全般と温泉気候物理療法
川口徹	准教授	理学療法士・障害科学博士	介護保険下でのリハビリテーション・理学療法	介護保険下で展開されるリハビリテーション・理学療法は生活支援に結びつくように展開することが重要であり、効率のよいアプローチが必要となり、その展開方法について検証し、検討している。また、セラピストがいない状況での効果的な運動指導法も検討している。	介護保険下におけるリハビリテーション神経難病に対する運動療法介護保険施設におけるリハビリテーション
勘林秀行	准教授	理学療法士	地域リハビリテーションにおける他職種連携と理学療法士の役割	高齢社会を迎え、地域リハビリテーションの必要性は益々増加している。なかでも高齢者・障害者への効果的な訪問理学療法と他職種連携の方法について、実践的検証やアンケート調査などから検討している。	在宅障害者・高齢者の生活とリハビリテーション、在宅ケアシステムと他職種連携、訪問理学療法の効果、介護保険制度と地域リハビリテーション、健康の概念とリハビリテーション、子供の姿勢
藤田智香子	准教授	理学療法士・リハビリテーション修士	理学療法学科学生の実践能力向上について	理学療法学科の学生にとって，学外の臨床実習や将来の臨床場面で必須となる検査技術・コミュニケーション・検査結果の統合と解釈などについての授業内容・方法を検討している。ここ数年の保健医療福祉発表会で結果を発表してきた。	理学療法学科学生に対するOSCE （Objective Structured Clinical　　 Examination；客観的臨床能力試験）、コミュニケーションスキルの向上(コーチングの基礎)
李相潤	准教授	理学療法士・医学博士	骨粗鬆症(骨量減少)に対する運動療法について	女性における骨量や骨密度低下に対する運動療法の効果を明らかにするために検討している（予防医学を含む）。現在、骨代謝を中心とする基礎実験を含む臨床データを取得中であり、今後、日本骨代謝学会などで研究の成果を発表予定である。	身体組成（脂肪量、筋量、骨量など）、骨関連因子（骨形態・骨代謝・骨粗鬆症）、運動に伴う生体反応
漆畑俊哉	講師	理学療法士・体育科学博士	スポーツ外傷・障害の予防に関する研究	スポーツ選手の傷害や高齢者の転倒など、予防医学に関する研究活動を行っています。現在進行中のテーマは、脳震盪のスクリーニング法の開発、頸肩腕症候群と感覚入力との関連、腰背部の血流と腰痛症との関連です。	スポーツ傷害に対するリハビリテーション、高齢者に対する転倒予防、加齢変化
スミス・マイケル	助教	外国語教育修士号	グローバル人材を育てるための教育法	現在、高校のレベルでは「英語で英語を学ぶ」教育法が行われている。2018年より小学校３年から英語導入のカリキュラムが決定されている。その二つは外国語教育の方法としては最適だが、グローバル人材育成教育法ではないと考える。外国語以外の教科も外国語で教える方法を考えるべきである。この教育法は世界において、非常に効果的で有名である。この教育法の名前はいくつかあり、Immersion EducationやContent and Language Integrated Learning (CLIL)はその内の二つである。	外国語コミュニケーション強化・外国語教育と外国語学習
新岡大和	助教	理学療法士・リハビリテーション学修士	生活期のリハビリテーション・理学療法について	生活期における障碍者および高齢者のQOL向上に寄与する要因を、身体的要因、精神心理的要因、社会環境的要因、などの観点から包括的に調査しています。個別性の高い対象者に対して、どのような介入がQOL向上に寄与するのか明らかにする研究を進めています。	生活期の障碍者・高齢者に対するリハビリテーション、痙縮に対するボツリヌス療法とリハビリテーション、回復期リハビリテーション病棟におけるリハビリテーション
橋本淳一	助教	理学療法士・地域保健学修士	転倒予防に関する研究	生体力学、認知行動学の観点から３次元動作解析システムと視線解析装置を用い、歩行など人の動作について運動解析を実施している。現在は、特に高齢者の転倒予防に向けた取り組みを行っている。	日常生活動作に関する介助方法や健康維持のための運動指導など
福島真人	助教	理学療法士・健康科学修士	障がいを持つ子どもたちの姿勢について	自ら動くことが困難な子どもたちは，ある特定の姿勢で１日を過ごすことが多くなる。　そのため，身体が硬くなったり変形が進行したりする。変形を予防または悪化させないためには多様な姿勢をとってもらうことが重要になる。　そこで，家庭，学校，施設等で日中どのような姿勢をとっているかについて検討している。	子どものリハビリテーション

>社会福祉学科

研究者氏名	職位	職域・学位	研究テーマ	概略	協力内容
大山博史	学科長、教授	精神科医・医学博士	自殺予防	地域や職域において、自殺予防に有効なプログラムを開発している。　うつ病スクリーニングを用いた地域介入により、中高年者の自殺率低減に貢献している。一連の成果を国内外の学術雑誌に掲載している。	自治体や職場におけるうつ病スクリーニング実施のための専門的支援。
大竹昭裕	教授	法学修士	基本的人権論の再検討・再構成	左記テーマの下で、人権判例の分析・検討を進めている。特に、女性・非嫡出子・国籍・投票価値の平等など平等原則をめぐる判例の分析・検討に力を入れている。　成果は、青森法政論叢、判例時報、青森県立保健大学雑誌等に発表してきている。	憲法判例の解説、憲法・人権に関する講義など
小山内豊彦	特任教授	文学士	地域学	混同されている「地域」と「地方」の本来的な意義を歴史的背景を踏まえて整理・論考する。その上で、持続可能な地域社会づくりについて研究する。	講演、執筆、等
石田賢哉	准教授	精神保健福祉士・社会福祉士・人間学博士	障害福祉サービス利用者の主観的QOL向上	障害福祉サービスを利用している精神障害者の主観的QOLやリカバリーに影響を与える要因を統計的なアプローチで検証している。　「精神障害者のQOL及びリカバリーとサービス評価との関連：パネル調査による効果測定」科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金）: 平成29年度科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金）基盤研究C 研究期間: 2017年4月 - 2020年3月代表者: 石田　賢哉	障害福祉サービス利用者を対象とした満足度調査やニーズ調査。社会調査の基礎のレクチャーなど
工藤英明	准教授	社会福祉士・介護福祉士・介護支援専門員・介護支援専門員指導者・認知症介護研修指導者・介護教員・キャラバンメイト・DCM基礎ユーザー・博士(健康科学)	高齢者へのケアマネジメント実践の効果評価及び高齢者支援に関する諸課題	ケアマネジメント効果、高齢者の状態像とケアマネジメント、介護サービスの費用対効果、介護予防、家族介護負担などについて縦断的に検証している。また事例検討を通じたケアマネジメント実践の検証及び地域包括ケアシステムの構築、高齢者を支える人材の諸課題(質の向上、人材定着、多職種連携)などについて検討している。	介護保険政策、ケアマネジメント、ケアプラン、面接技術、認知症ケア、事例研究など
児玉寛子	准教授	社会福祉士、介護福祉士、介護支援専門員、修士（社会福祉学）	家族介護者支援に関する研究	要介護高齢者等の家族介護者を対象として、介護に関する課題や負担感、介護支援体勢、ポスト介護者への生活支援等を中心に検討している。	家族介護、家族介護者、家族会等の当事者会、認知症ケアなど
坂下智恵	准教授	精神保健福祉士・社会福祉士・博士（社会福祉学）	自殺予防	地域や職域において、自殺予防に有効なプログラムを開発している。　うつ病スクリーニングを用いた地域介入により、中高年者の自殺率低減に貢献している。一連の成果を国内外の学術雑誌に掲載している。	自治体や職場におけるうつ病スクリーニング実施のための専門的支援。
岡田敦史	講師	臨床心理士・修士（心理学）	カウンセリング心理学、フォーカシング指向カウンセリング	パーソンセンタード・アプローチからのカウンセリング実践と研究を行う。特に、カウンセリングの本質である体験過程理論または「フォーカシング」には現象的側面と技法的側面から取り組んでいる。重症心身障害児を育てる保護者カウンセリングとしてフォーカシング指向カウンセリングの開発と実践及び心理臨床スーパービジョンで活用するフォーカシングに関する研究。他に、スクールカウンセリング、児童相談、障害児療育、リハビリテーションが心理臨床の領域である。	カウンセリング実習。事例検討。心理臨床スーパービジョン。
齋藤史彦	講師	社会福祉士・社会福祉学修士	刑務所出所者等の社会復帰支援について	非行少年や刑務所出所者の社会復帰について就労先の確保や就労継続のあり方を中心に検討している。これまで青森県内の協力雇用主や保護司に対する意識調査を実施した。	更生保護　保護司　協力雇用主
廣森直子	講師	博士（教育学）、修士（学術）	働く女性の学習に関する研究	成人学習論、社会教育論、ジェンダー論の視点から、働く女性を取り巻く環境や現状について調査研究を行い、そのキャリア形成過程やエンパワメント過程について明らかにすることをめざしている。近年では、専門職や非正規職を対象とした研究を行っている。	ジェンダーと社会、生涯学習論、成人学習論、社会教育論等。
宮本雅央	講師	社会福祉士・精神保健福祉士・修士（臨床福祉学）	地域づくり，地域支援ネットワーク構築	地域生活支援や就労支援における地域ネットワークのあり方や構築過程について，それらの支援を担う専門職養成のあり方を含めて検討している。	地域アセスメント，調査法，事例研究など
村田隆史	講師	社会福祉士・博士（経済学）	貧困問題の解決に向けた社会保障制度の機能に関する研究	貧困問題が多様化・深刻化する中で、社会保障制度が生活保障として機能しているのか、機能していないのであれば何が原因であるかを分析している。社会保障制度は、社会保険、公的扶助、社会福祉、保健医療、公衆衛生など範囲は広いが、制度を利用している人の生活実態をふまえて、制度のあり方を考察するように心がけている。これまでは公的扶助を中心に研究していたが、徐々に分析範囲を広げている。	社会保障制度に関する制度・政策の動向の分析（社会経済的状況を含む）、社会保障制度に関する講義、制度を利用する人々の実態調査など
種市寛子	助教	社会福祉士・社会福祉学修士	ソーシャルワーク実習教育について	ソーシャルワーク実習を中心とした社会福祉士養成のための教育内容の検討、ソーシャルワーク実習における実習担当教員と実習指導者との連携のあり方等に関する調査、研究を行っている。	実習教育、実習プログラムに関する調査等
ホーンクリストファー	助教	応用言語学	第二言語取得にあたって第一言語の影響と有効的活用	世間のイメージが第二言語の取得はとにかく第二言語について学び、第二言語を使うこと。しかし、本当にそれでいいでしょうか。第二言語取得にあたって、第一言語が与える影響及び重要な役割について改めて考える必要がある。	外国語教育と外国語学習

>栄養学科

研究者氏名	職位	職域・学位	研究テーマ	概略	協力内容
今淳	学科長、教授	医師(皮膚科専門医・抗加齢(アンチエイジング)医学専門医)，博士(医学)	アンチエイジング医学	各種臓器のエイジング(加齢)及びアンチエイジングを制御する新規遺伝子を発掘し，その作用機構を解析。結果を実際の医療に適用し，臓器のアンチエイジングを実現し、褥瘡(床ずれ)，悪性腫瘍，生活習慣病等の病因・病態の解明と予防・治療法の新規開発を目指す研究である。	(1)皮膚科非常勤医師(皮膚科医の欠員・不足した医療機関への診療応援) (2)皮膚病の予防・治療に関する講演，執筆 (3)各種臓器のアンチエイジングに関する講演，執筆
吉池信男	地域連携・国際センター長、研究推進・知的財産センター長、教授	医師	地域における健康推進戦略と評価	栄養・食生活を中心に地域における健康づくり活動の政策的戦略（地域診断、仕組みづくり、人材育成、評価、実践等）について、青森県を中心としつつ、国や地球レベルの政策まで研究の範囲は及ぶ。	国保ヘルスサポート事業など、国レベルでの政策検討を青森県における各地域（自治体）の健康推進戦略の効果的な実施に結びつけるなど、お手伝いできると思います。
佐藤伸	研究科長、教授	博士（環境科学）	(1)胎生期や授乳期の低栄養により生じる糖尿病や肥満の発症機構とその予防に関する基礎的研究 (2)糖尿病や高血圧における植物ポリフェノールの生理調節機能に関する基礎的研究	(1)胎生期・授乳期の低栄養に起因する糖尿病や肥満の発症にかかわるエネルギー代謝の鍵となる酵素の発現や活性について調べている。 (2)小豆等の植物ポリフェノールが活性酸素や炎症をどのように抑制するかを実験的に調べている。詳しくは次のURLをご覧下さい。 http://www.auhw.ac.jp/nutrition /www/teachers.html	食と健康に関する出張講義、機能性食品の探索・評価等の共同研究等。
飯島美夏	教授	博士(学術)	(1)多糖のゲル化に関する研究、(2)食品中の水の構造変化、多糖(食物繊維)に束縛された水の構造解析、(3)未利用植物資源を用いた環境適合型食品パッケージの開発	(1)海藻やりんご等、広く自然界に存在する多糖のゲル化メカニズムを解明し、新たな利用法を検討している。(2)食品中の水や多糖に束縛された水の構造変化を熱分析で明らかにしている。束縛水の構造は、生体材料開発にもつながる。(3)バイオマス利用の見地から、未利用資源を用いて、安全で高性能な環境適合型食品容器の開発を進めている。	食品(主に食品中の水の状態)、ゲルや高分子の熱分析
浅田豊	准教授	栄養教諭科目等担当・修士（国際学：神戸大学）	ネット問題対策に資する教材・カリキュラム開発	ネット・ケータイ問題(いじめ、依存含む)は子どもの健全育成にとって深刻な事態であり、その実際的対策や学術的研究が展開されつつある。こういった背景を踏まえ、現在ネットリスク教育のカリキュラムならびにプログラム・教材開発について、考察を進めている。成果は学会発表、論文、著書等により発表予定である。	これまでの実績から、いじめ、ネット問題、これらと関連し家庭教育、学校教育(道徳教育を含む)、生涯学習・社会教育等について、講演、執筆、調査、出張出前型講座ほか、担当可能です。
井澤弘美	准教授	博士(獣医学)・修士(農学)・技術士(農業/農芸化学)	(1)リンゴの新規機能性の探索。(2)未利用農水産資源の加工利用。(3)食品による環境汚染物質毒性軽減効果。	(1)リンゴを食べることで生体内の栄養成分が効率良く代謝されるメカニズムを動物実験、細胞実験およびヒト介入研究を実施中。(2)「麹菌由来酵素による高機能リンゴ果汁の開発」と「ホヤ殻のミネラル成分の抽出と利用」についてそれぞれ研究中。(3)PM2.5の毒性に対する食品成分の毒性軽減効果について実験動物を用いて研究中。	リンゴの機能性に関すること。食品衛生および食品加工に関すること。動物実験(マウス・ラット)に関すること。
大野智子	准教授	管理栄養士・博士（医学）	ライフステージに対応した食事管理と調理に関する研究	地域食材を用いた栄養価の高い高齢者向け食品の開発。官能評価と物性測定を行い、嗜好性が高い嚥下調整食を目指す。高齢者の低栄養改善を目的として、農林水産省が推進する新しい介護食品のスマイルケア食「青」マーク利用許諾商品の開発を目指した調査研究を産学官連携で実施し、エネルギーおよびたんぱく質を強化したお粥を開発している。	各ライフステージの身体的特性を踏まえた食事と調理について
齋藤長徳	准教授	管理栄養士・地域マネジメント修士	管理栄養士制度および社会的評価にかかる研究	現行の管理栄養士・栄養士は、どちらも栄養士法の中で存在しているが、他の医療職に比べ職業倫理や固有業務について曖昧な点が多く、管理栄養士については、職業としての位置付けがない。そのようなことを研究し明らかにし、今後栄養士制度がどのようになるべきか、国民に何ができるかを示したい。	栄養士制度全般および他医療職の現行制度に関する説明など。
鹿内彩子	准教授	管理栄養士・博士 (学術)	途上国(主に東南アジア諸国)における子どもの健康や栄養にかかわる問題と栄養教育や給食について	日本の食は季節や地域でとれる様々な食材を塩・砂糖・醤油・味噌など様々な調味料で調理し、主菜・副菜として主食の米飯と合わせて食べてきました。特に東南アジアの人々にとっては米を主食とする食文化はなじみやすいものであるといえます。今も様々な理由により栄養・健康について課題を抱えている途上国、特に東南アジアの人々にとって、コメの食文化を持つ日本が昔から生かし続けてきた食生活、また、課題を改善してきた歴史、学校の給食や食育がヒントになるのではないかと思いながら研究に取り組んでいます。	途上国の人々の食と健康や栄養にかかわる問題について栄養教育（食教育や給食など）を通してどのように人々の健康に貢献できるかについて
三好美紀	准教授	管理栄養士・博士（健康科学）	(1)地域における栄養評価と食生活支援に関する研究、 (2)栄養転換期にある途上国支援に関する研究	(1)地域社会における健康・栄養問題および関連要因の把握と分析を通じた食生活支援活動の計画立案などを中心とした研究 (2)世界の栄養問題は多岐にわたっており、途上国において依然として多くの子供たちが栄養不良に関連した要因で死亡する一方、栄養転換のもとで過剰栄養による肥満、糖尿病等の増加も深刻である。このような状況の下、世界（特に、途上国の）健康・栄養格差とその要因を個人・世帯・地域・国・地球レベルでとらえ問題解決を目指す施策の国際的な潮流に関する研究	世界の栄養問題の現状と課題解決に向けた施策の国際的な潮流について
小笠原メリッサ	講師	教育学修士号	チャイルドシート着用促進に向けた取り組み	青森県のチャイルドシート着用率は全国に比べても低く、子供の健康と安全を守るために、チャイルドシートの装着を推進するための取り組みが必要である。　チャイルドシート着用状況および着用に関する意識調査を実施し、調査結果の分析に応じたチャイルドシート着用促進に向けた取り組みを行う予定です。	世界と日本の子供の安全、世界の子育て
清水亮	講師	管理栄養士・栄養学修士	医療におけるシームレスな栄養管理に関する研究	入院中に実施されていた栄養療法を、他施設へ移動した際や、自宅で継続して実施・実践する際の問題点について検討している。　現在は、主に嚥下調整食の名称や用語について共通認識化を図り、施設移動の際の連携の強化を目的に研究をしている。	嚥下障害の栄養・食事療法（嚥下調整食）について
乗鞍敏夫	講師	管理栄養士・博士（生活科学）	食事から摂取するアミノ酸とたんぱく質の算出法の妥当性評価	我が国はアミノ酸成分表の整備と妥当性の評価が不十分であるため、日本人が日常的に食事から摂取しているアミノ酸に関する報告が不足している。さらに、我が国のたんぱく質は、アミノ酸組成から算出（国際標準）することができず、海外の研究報告と系統誤差が生じている。そこで、陰膳法（分析化学の手法）を用いて、アミノ酸とたんぱく質算出法の妥当性を評価している。	エネルギー代謝（消費量と摂取量の評価法）アミノ酸とたんぱく質の摂取量の評価法
熊谷貴子	助教	管理栄養士・博士（医学）	子どもの肥満や痩身、成人の生活習慣病や食塩摂取量に関する疫学的研究	青森県の子どもの肥満や痩身について、歴史的な背景を含め最もシンプルな疑問の検証に取り組んでいます。また、健診データを用いて成人の生活習慣病に関連する因子の検討や、食塩摂取量の調査をしています。	子どもや大人の健康や栄養について。青森県民の健康課題や栄養摂取状況（特に、食塩摂取量）と歴史に関すること。

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